毎月の貯金額はどれくらいが適切か？【お金の貯めかた・増やしかた②】
こんにちは、Naohitoです。
少し期間が空いてしまいましたが、「お金の貯めかた・増やしかた」のパート２となります。
パート１はこちら☟
前回の記事の要点は以下です。
「収入＝使えるお金」ではなく「収入から貯金額を引いた残り＝使えるお金」と割り切って考えること。
なぜこれが大事かというと、「必要最小限の生活をしている」と本人は思っていても、実際には「収入の大きさに生活水準を合わせている」ことが多いからです。
貯金するためには、あらかじめ貯金額を差し引いて（別口座に移すなどして）、残りのお金で支出をコントロールしていきます。
では、毎月の貯金額はどれくらいにするのが良いでしょうか？
これが今回のテーマです。
まずは収入の１０％を貯金する
貯金術としてよく言われるのが、「手取り収入の１０％を貯金する」というルールです。
たとえば世帯の手取り収入が２０万円であれば、毎月２万円ずつ貯金することになります。
もし、これまでにまったく貯金ができなかった方であれば、まずはこの１０％ルールを実行することをオススメします。
支出を１０％削減することになるので、それまでの９０％のお金で生活しなければなりませんが、これはほとんど誰でも可能なはずです。
多くの方は、固定費の見直しなど少しの工夫で、節約しているという意識もなく実行できると思います。
１０％ずつ貯金していけば、１０年後には１年分の手取り年収に相当する金額を貯めることができます。
１０％以上貯金している世帯の割合は？
ところで、この１０％ルールを実際にどれくらいの人が実行しているか、気になりませんか？
知るぽると（金融広報中央委員会）の世論調査結果から数字を引用して、二人以上世帯で１０％以上の貯金をしている割合を調べたところ、驚きの結果でした。
引用元：各種分類別データ（令和元年） ― 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成19年以降）｜知るぽるとのデータを元に筆者作成
現役世代である２０～５０歳代のいずれも、１０％以上貯金できているのは４０％強くらいでした。
逆にいうと、半数以上の世帯では１０％未満しか貯金できていないという結果です。
次に、世代別ではなく年収別で分類した結果もみてみます。
年収が多いほど、１０％以上貯金している世帯の割合は増えていきます。これは妥当な結果ですね。
しかし、年収の増加の程度と比べると、貯金できている世帯の割合はそこまで増加していません。
年収が1,000～1,200万円という裕福な世帯でも、おおよそ半分の世帯では貯金率が１０％未満なのですから！
これは「収入の大きさに生活水準を合わせている」ことを如実にあらわした結果です。
多くの日本人は、お金があればあるだけ使ってしまうのです、、、
貯蓄率を増やす発想法
貯蓄率１０％のときの、年収別の貯金額と年間支出を下表に示します。
年収が１００万円増えるごとに、貯金額は１０万円ずつ増えていきます。
一方で、支出は９０万円ずつ増えていきますね。
ここで、発想の転換をしてみましょう。
年収５００万円を例にとると、「１０％貯金して４５０万円使える」と考えるのではなく、「年間支出いくらで生活できるか？」を考えてみるのです。
もし月々２９万円で生活できるなら、年間支出は約３５０万円です。
年間支出３５０万円は、年収４００万円世帯が１０％貯蓄したときの支出（３６０万円）とほぼ同じです。
そう考えると、できなくはない数字に思えてきませんか？
年収５００万円世帯が年間支出３５０万円で暮らしたとき、貯金額は１５０万円、貯金率は３０％にもなります ！
ちなみに、先の調査で年収５００～７５０万円世帯のうち、３０％以上の貯金ができているのは５％程度しかいません。
まとめ
これまでまったく貯金できていない場合は、まずは手取り収入の１０％を貯金口座に移動させ、残りの９０％のお金で生活するところから始めましょう。
そして、次のステップでは「貯蓄率」の改善を目指すことです。
年収に生活水準を合わせるのではなく、「いくらの支出で生活できるか」という逆転の発想によって、貯蓄率を上げていくことができます。
貯蓄率を上げることができたなら、その世帯の預貯金は大きく増えていきます。
家計の収支改善に目を向け、将来の安心を手に入れるために、まずは一歩を踏み出してはいかがでしょうか。
